SDGs達成に向けた取り組み

重要課題(マテリアリティ)を特定する中で、住友重機械グループの事業を通じて創出する社会価値を、「社会基盤の構築」「生活の質の向上」「資源・エネルギーの再利用」の3つとし、同時に貢献すべき主要な8つのSDGsを決定しました。事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献するとともに、当社グループの持続的な成長を実現していきます。

SDGs ターゲット 住友重機械グループの取り組み
取り組み 製品 セグメント
すべての人に健康と福祉を
3.8 すべての人々に対する財政リスクからの保護、質の高い基礎的な保健サービスへのアクセス及び安全で効果的かつ質が高く安価な必須医薬品とワクチンへのアクセスを含む、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(UHC)を達成する。 医療機器の開発によって、病気の早期発見・人体への負担が少ない治療を可能とし、患者の早期社会復帰及び先端医療の発展に貢献しています。 精密機械
産業機械
高精度,高効率なプラスチック射出成形技術によって、薄肉・微細加工が必要とされる医療用プラスチックの製造を可能とし、医療技術の発展・人々の健康維持に貢献しています。 精密機器
安全な水とトイレを世界中に
6.1 2030年までに、全ての人々の、安全で安価な飲料水の普遍的かつ衡平なアクセスを達成する。 水処理システムによって、あらゆる人・場所に安心・安全な水を提供しています。 環境・プラント
エネルギーをみんなに そしてクリーンに
7.1 2030年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。 オイルタンカーの開発・製造を通じたエネルギーの輸送により、エネルギーサービスへの容易なアクセスに貢献しています。 船舶
7.2 2030年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。 石炭以外に、利用されない樹木(間伐材)や椰子殼等の多様な燃料を用いたCFBボイラ発電システムによって、高効率発電、CO2排出量削減に貢献しています。 環境・プラント
働きがいも 経済成長も
8.2 高付加価値セクターや労働集約型セクターに重点を置くことなどにより、多様化、技術向上及びイノベーションを通じた高いレベルの経済生産性を達成する。 港湾や製造メーカーへの高密度・高効率な自動搬送システムの提供により、作業の効率化、省人化に貢献しています。 産業機械
産業と技術革新の基盤をつくろう
9.1 質が高く信頼できる持続可能かつレジリエントな地域・越境インフラなどのインフラを開発し、すべての人々の安価なアクセスに重点を置いた経済発展と人間の福祉を支援する。 新興国へのCFBボイラ
発電システムの提供により、新興国での産業と技術革新の基盤作りに貢献しています。
環境・プラント
9.4 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術および環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。すべての国々は各国の能力に応じた取り組みを行う。 高精度,高効率なプラスチック射出成形技術によって、精密かつ高強度な自動車プラスチック部品の製造を可能とし、自動車の軽量化、燃費向上に貢献しています。 精密機器
高効率の減速機とモーターの供給を通じて物流システムを始めとするあらゆる社会基盤の高度化ニーズに応え、便利で豊かな社会の実現を支えています。 機械コンポーネント
住み続けられるまちづくりを
11.5 2030年までに、貧困層及び脆弱な立場にある人々の保護に焦点をあてながら、水関連災害などの災害による死者や被災者数を大幅に削減し、世界の国内総生産比で直接的経済損失を大幅に減らす。 当社製品による瓦礫撤去・集積等により被災地の復旧・復興に貢献しています。
当社製品を用いたダム等の防災設備建設により、災害による被害の軽減に貢献しています。
建設機械
11.a 各国・地域規模の開発計画の強化を通じて、経済、社会、環境面における都市部、都市周辺部及び農村部間の良好なつながりを支援する。 人々の暮らしを支える社会インフラの建設・都市環境の整備を通じて、地域社会の持続的な発展に貢献しています。 建設機械
つくる責任 つかう責任
12.4 2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じて化学物質やすべての廃棄物の環境に配慮した管理を達成し、大気、水、土壌への排出を大幅に削減することにより、ヒトの健康や環境への悪影響を最小限に留める。 事業活動での廃棄物ゼロ及び有害化学物質排出ゼロを目指すとともに、水資源の保全・リサイクルの徹底及び生物多様性を尊重した事業展開を進めます。 グループ共通
12.5 2030年までに、予防、削減、リサイクル、および再利用(リユース)により廃棄物の排出量を大幅に削減する。
気候変動に具体的な対策を
- 気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じる。 事業活動でのCO2排出量ゼロを目指すとともに、CO2排出を大きく抑制する製品・サービスを提供していきます。