主要サステナビリティデータ

評価項目
(中分類)
評価項目
(小分類)
2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019
E 気候変動と大気汚染 CO2排出量(国内)
[万t-CO2]※1
7.94 8.42 8.86 8.88 9.17 9.53 9.44
エネルギー生産性(国内)
[百万円/CO2-t]
5.39 5.54 5.44 5.43 5.67 5.90 5.60
廃棄物排出量(国内)[t] 25,985 26,547 31,066 29,345 28,809 31,919 29,464
水資源 水使用量
[ 1,000 m3 ]
国内 1,129 1,099 1,146 1,143 1,166 1,226 1,178
海外 337 304 248 245 239 275 375
S 雇用 従業員数(連結) 17,936 18,061 18,491 19,321 21,017 22,543 23,635
従業員数(単体) 管理職[%] 女性比率 1.4 1.5 1.4 1.5 1.5 1.6 1.6
定期採用[%] 女性比率 8.0 12.5 12.7 10.1 25.8 20.2 17.5
上級管理職に占める女性・外国人割合(部長以上、役員、うち執行役員)[%] 1.8 1.9 1.9 2.0
外国籍 従業員数 65 50 61 160 248 241 239
外国籍 管理職数 5 6 6 6 6 4 3
外国籍 採用数 14 11 14 6 2 7 9
男女別平均勤続年数 男性 16.7 17.5 16.0 15.8
女性 11.4 13.7
男女別平均年齢 男性 43.2 43.1 42.6 42.6
女性 40.9 40.7 40.2 40.1
年齢別人数 30歳未満 450 488 527 523
30-39歳 614 697 738 777
40-49歳 788 740 757 778
50-59歳 668 706 770 777
60歳以上 252 226 210 213
退職率(単体)[%] 1.6 2.1 2.8 2.4
入社3年以内での離職率[%] 15.8 15.5 10.3 16.9
自己都合退職率[%] 1.1 1.5 2.2 2.4
連結外国人従業員数 8,091 9,647 10,861 11,652
労働慣行 働き方
(単体)
労働時間 2,091 2,086 2,074 2,054 2,039 2,029 1,989
介護休業 取得者数 0 0 0 2 3 6 0
年次有給休暇 付与日数 22 22 22 22 22 22 22
年次有給休暇 取得日数
(1人あたり平均)
14.8 14.9 14.8 15.7 15.9 16.3 16.7
障がい者雇用人数 57 57 56 53 62 68 72
障がい者雇用率[%] 2.14 2.14 2.04 1.97 2.44 2.32 2.39
育児休業取得人数 男性 1 0 4 3 9 18 28
女性 12 8 11 12 7 5 8
育児休業復職率[%] 100 100 100 100 100 100 100
ボランティア休暇取得人数 1 0 0 0
労働安全衛生(単体) 死亡災害件数 0 0 0 0 0 0 0
休業災害(4日以上)件数 2 0 6 5 0 16 3
メンタルヘルス休職者数 9 12 13 13
社会への支援・貢献
(単体)
産学共同研究※2[百万円] 41 124 61 140 48 81 116
社会貢献支出額[百万円] 43 50 50 86 69 82 35
研修費用[百万円] 139 148 265
G コンプライアンス 倫理ホットライン通報件数 単体 26 23 26 28 16 20 40
国内グループ会社 39 43 44 39 54 63 85
eラーニングによるコンプライアンス教育修了者数 国内連結 9,162 9,314 9,408 9,800 9,815 10,432 11,037
海外 868 1,059 1,799 1,801
管理職のコンプライアンス誓約書提出者数 国内連結 2,479 2,490 2,436 2,748 2,745
コンプライアンス浸透度調査回答者数 単体 2,490 2,501 2,490 2,471 2,466 2,645 2,717
国内グループ会社 6,150 6,348 6,513 6,475 7,252 10,055 9,411
海外 929 1,230
  • ※12019年度実績温室効果ガスの算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数は0.462(t-CO2/万kWh)固定で計算
  • ※2受託・委託合計

ライフサイクルCO2排出量(2019年度)

2019年度のライフサイクル全体でのCO2排出量のうち、使用エネルギーに関わるScope 1、2では、日本と海外の使用割合は50%で、内訳も同様の傾向となっています。Scope 3では販売製品の使用時のCO2排出量(エネルギー関連分野を含む)は98%と非常に高い割合を占めています。
製造時のCO2排出量の削減はもちろんのこと、納入先でのCO2排出量削減に貢献する、販売製品の使用時におけるCO2排出量の削減も今後の重要な課題です。

商品ライフサイクルCO2排出量

(単位:t-CO2

日本 海外 合計
Scope 1 燃料 18,154 21,378 39,533
Scope 2 電気・熱(Location) 76,209 74,598 150,807
Scope 3 原材料     313,670
資本財     165,751
エネルギー使用     20,162
物流(上流)     10,179
廃棄物処理     6,958
出張     2,120
通勤     6,006
販売製品の使用※     24,774,093
Scope 3 合計     25,298,938
総合計     25,489,278
温暖化5ガス 42 0 42
  • 販売製品の使用時は想定製品寿命での排出量

ライフサイクルCO2排出量

(単位:t-CO2

商品によるCO2削減貢献量(2019年度)

2019年度の商品によるCO2削減貢献量の合計は952万tで、そのうちエネルギー関連分野は82%を占めています。輸送関連、産業機械分野での貢献量の向上や技術開発等が、気候変動対応としての重要な事業課題と認識して活動を推進していきます。

商品によるCO2削減貢献量(2019年度納入主要商品)

(単位:t-CO2

分野 ライフサイクルにおけるCO2削減貢献量
(設計基準に基づく)
算定根拠 商品
エネルギー関連 775.7 バイオマスによる削減&高効率化 CFBボイラ、タービン
輸送関連 85.7 モデルチェンジなどによる燃費向上、推進性向上 アフラマックスタンカー
産業機械・その他 90.4 モデルチェンジなどによる燃費向上、省エネルギー化、回生エネルギー利用、高効率化など 油圧ショベル、フォークリフト、プラスチック射出成形機、精密真空ポンプ、散気装置、攪拌機など
合計 951.7

バイオマス発電によるCO2削減貢献量
(1999~2019年度累積)

エネルギー関連商品
613.5万t-CO2

ライフサイクル(設計基準に基づく)CO2削減貢献